教習所のドローンスクールで資格を取得しよう!おすすめの教習所を紹介!

ドローンを飛ばすには資格が必要?教習所のドローンスクールで資格を取得しよう!おすすめの教習所を紹介! ドローン
免責事項
情報の更新を心がけておりますが、最新情報と異なる可能性がございます。最新情報は各サイトにてご確認ください。このページはアフィリエイトにより収益を得る場合があります。広告を含む商品・サービスには「PR」と表示します。

さまざまな場所で活躍するドローンですが、ドローンはルールを守れば誰でも利用できます。

最近では、全国各地にドローンスクールがあり、誰でも簡単にドローンの民間資格を取得できます。

2022年12月5日からは、ドローンの国家資格がスタートします。

これにより今まで飛行できなかった、レベル4(有人地帯の上空を補助者なしに目視外飛行すること)の飛行も可能になります。

本記事では、ドローンについて以下のことを中心に解説していきます。

  • ドローンとは?
  • ドローンを飛ばすときの法律やルール
  • ドローンの飛行に必要な資格
  • おすすめの教習所を紹介

「ドローンを使ってみたい!」と思っている方や「ドローンに興味がある!」という方は、ぜひ参考にしてください。

ドローンとは?

ドローンとは、複数の回転する翼を持つ無人飛行機(UAV(Unmanned Aerial Vehicle))のことです。

または、無人飛行ロボットと呼ばれることもあります。

ドローンには種類があり、種類によって活躍する場が異なります。

ドローンの種類

ドローンの種類は、大きく分けて3種類あります。

  1. 飛行機型
  2. マルチコプター型
  3. ヘリコプター型

マルチコプター型のドローンは複数のプロペラを持っていて操作しやすく安定しているので、2022年現在は主流になっています。

また、ドローンの操作は専用のコントローラーやスマホやタブレット端末を利用した遠隔操作から、プログラミングによる自動制御などさまざまな方法で操作できます。

ドローンが活躍している分野

ドローンは、以下の分野で活躍しています。

  • 農業
  • 測量
  • 物流
  • 警察
  • 災害調査
  • 点検やメンテナンス
  • 警備
  • 報道
  • エンタメ
  • 軍事関係
  • スポーツ

ドローンは元々軍用目的で活躍してましたが、近年では小型化になり精度が上がったこともあって軍用以外の利用が進んでいます。

ドローンを飛ばすときの法律やルール

これからビジネスや趣味でドローンを活用する場面が多くなると予想されます。

しかし、ドローンの整備不良での落下や衝突事故などトラブルも少なくないでしょう。

こうしたトラブルを防ぐためにもドローンを飛ばす際の法律が存在しています。

現在、国土交通省が公表しているドローンを日本で利用するときの法律やルールは、以下のとおりです。

国土交通省ドローン規制法

飛行場所にかかわらず(私有地内であっても)、以下の「禁止エリア」「禁止ルール」の条件でドローンの飛行が制約されるようになりました。ただし、国土交通省より特別な許可をうければ飛行は可能です。

特に都市圏内で許可が無い一般の方・ドローンをとりあえず購入した企業のご担当者さんは、ドローン飛行が自由にできなくなってしまいましたが、私たち撮影業者のように許可を取得している人は、法規制によりルールが明確になり、ドローン飛行がしやすくなったと言えます。

特別な許可を国土交通省より取得すると、右の写真のような「許可証」が発行され、禁止エリア・禁止ルールの飛行であっても許可内容に沿ってフライトが可能になります。

許可なくドローン飛行ができない「禁止エリア」

空港等の周辺(進入表面等) の上空の空域

空港やヘリポートなどの周辺に設定されている進入表面、転移表面若しくは水平表面又は延長進入表面、円錐表面若しくは外側水平表面の上空の空域では許可の無いドローンの飛行は禁止です。つまり空港の近くでのドローン飛行は要注意。下記の国土地理院ウェブサイトより確認できますが、撮影予定地の空港事務所へお問い合わせした方がより安全です。必ず許可を取り飛行を行いましょう。

150m以上の高さの空域

航空機やヘリコプターなどとの衝突などを防止するために、上空150m以上での許可の無い飛行は禁止です。

人口集中地区の上空

平成22年の国勢調査の結果による人口集中地区の上空は許可なく飛行が禁止です。繰り返しになりますが私有地であっても許可なく飛行はできません。都市圏でのドローン飛行は多くがこの条件に該当します。詳細は下記の総務省統計局のウェブサイトより確認できます。赤くなっている場所は許可なく飛行ができない人口集中地区となります。

ドローン飛行ルール「禁止ルール」

特別な許可が無い限りは、下記のルールに沿ったドローン飛行を行う必要があります。

よく該当するのは3番目の30m以上の距離を保つルールですが、このルールに関しては私有地内の当事者(依頼者や関係者)の人、建物は該当しません。

1.日中(日出から日没まで)に飛行させること

2.目視(直接肉眼による)範囲内で無人航空機とその周囲を常時監視して飛行させること

3.人(第三者)又は物件(第三者の建物、自動車など)との間に30m以上の距離を保って飛行させること

4.祭礼、縁日など多数の人が集まる催しの上空で飛行させないこと

5.爆発物など危険物を輸送しないこと

6.無人航空機から物を投下しないこと

小型無人機等飛行禁止法について

2016年4月7日には国が定める重要施設付近でのドローン全般の飛行を禁止する、小型無人機等飛行禁止法が施行されました。東京都の永田町周辺と、原子力事業所、サミット会場となる富山国際会議場(富山県)、つくば国際会議場(茨城県)など。周囲おおむね300メートルの地域は飛行が禁止です。詳しくは警察庁ウェブサイトより確認できます。

撮影業者が取る許可の種類

通常、私たちのような撮影業者が許可の手続きを行う場合は、『サンプル商事さんからのご依頼で、サンプル商事名古屋工場の外観を●月●日から■月■日のいずれか1日間でドローン撮影したい』という申請を国土交通省へ提出し手続きをします。手続きが受理されると「許可証」が発行されます。かなり申請内容は端折りましたが大量の書類が必要です(泣)

現在(2016年5月時点)全国からのドローン飛行の申請依頼がパンパンな状態で、許可には数週間かかります。国交省への「いつまでに許可もらえますか?」という質問にも、なかなか返事がもらえない状態です。余談ですが国交省の担当のヒトから、朝方にメールが来たりして、不眠不休で処理されているのかなぁ。と想像してしまうほど依頼が殺到しているような感じです。

あらかじめ撮影スケジュールがはっきりしている許可であれば、どうにか前もって手続きをすれば問題無いのですが、私たちのような撮影業者は「いつお客さまより急な撮影依頼があるかもしれない」状態です。そういった場合に、「撮影場所を特定しない許可申請方法(最大1年間の期間が有効)」があります。書式は撮影場所を特定した書式と同じです。ただし、撮影場所・撮影日時もわからない状態で許可を出すには国交省側も勇気がいるとの事なので、審査はかなり厳しくなっているように思えます。

ドローン空撮 Birds Eyeを運営する思創堂では、日本全国を対象として許可を頂いておりますので、一部条件を除く禁止エリアや禁止ルールの適応範囲内でもドローン撮影が可能となります。

引用:3分でわかる!国土交通省ドローン規制法

ルールを守らなければ罰則を受けることになるので注意しましょう。

ドローンの飛行に必要な資格

現在でドローンを飛行させるために必要な免許はありませんが、ドローンの飛行時には「第三者に危害を与えない」ことが前提なので、安全にドローンを操縦できるスキルが必要不可欠です。

その証明でもある民間のドローンの資格を、教習所のドローンスクールで取得できます。

教習所のドローンスクールとは?

自動車教習所が行っているドローンスクールとは、これから普及が予想されるドローンを安全に操縦するための教習を受けられるところです。

ドローンの普及に合わせて最近増えてきています。

また、教習所のドローンスクールで民間の資格を取得することも可能です。

教習所のドローンスクールで学べることを紹介

教習所のドローンスクールでは、先ほど紹介したドローンを利用する際に必要な法律やルール、最低限の操縦スキルから操縦スキルの応用を学ぶことができます。

おすすめの教習所を紹介

ここでは、おすすめの教習所のドローンスクールを紹介します。

ドローン教習所

はじめようドローン操縦士
引用:ドローン教習所
講習金額 33,000円(税込み)+入校金
練習飛行場 シミュレーター
屋外
場所 全国各地

ドローン教習所では、自動車学校とドローン検定協会が共同で開発した自動車講習のノウハウを取り入れたカリキュラムによって、ドローン初心者の方でも受講後は最低限の操縦スキルが身につくようになっています。

また、ドローン教習所ではドローン操縦士としての資格も取得できます。

ドローン教習所の実機訓練の指導をする教官はドローン検定協会公認指導員(CRPI®)を取得した教官なので、ドローンの指導員としての教養を持っているので安心して受講できます。

受講内容は座学1、2をしてからシミュレーター訓練をし、実機訓練をした後、修了試験をします。

座学ではドローンを操縦するにあたって重要な法律や安全に操縦する方法を学びます。

シミュレーター訓練では、ドローンを操縦したことがない方でも安心、安全にドローンを操縦する技術を身に付けられます。

実機訓練ではドローンを実機で操縦し、修了試験はドローンの基本的な操縦技術があるのかを確かめます。

試験合格後は、ドローン操縦士としての資格を取得できます。

ドローン操縦士の資格があれば、国土交通省への許可承認申請時に書類の一部を省略できるので、ドローンを利用する際に手続きが楽になります。

まとめ

本記事では、ドローンの基本的なことから、ドローンを安全に操縦できることを証明できる資格を取得できる、ドローンスクールの教習所について紹介しました。

ドローンを操縦する際は法律やルールを守り、第三者に危害を加えないよう安全に利用しましょう。

タイトルとURLをコピーしました