近年、ドローンの活躍は人間社会の発展に影響を与えています。
人間だと難しい場所での映像撮影や危険な工事現場の確認、点検などで活躍している場は多く、最近では荷物の輸送も可能になっています。
そこで今回は、ドローンの荷物輸送についての紹介です。
荷物を運べる輸送用ドローンとは
空撮での動画撮影、ドローンレースで飛行させたりなど、ドローンの用途は様々ですが
近年は産業用の使用方法として輸送用ドローンが注目を集めています。
輸送用ドローンの技術は国外が先を進んでいますが、日本の輸送用ドローンも負けていません。
今後注目していきたい輸送用ドローンのメーカーや、大型輸送用ドローンの展望について紹介していきます。
日本メーカーの輸送用ドローン
荷物の配送個数がネット販売の普及に伴い年々増加しているのが、日本の輸送業界の現状です。社会のシステムが変化しない限り、輸送する荷物は減ることはなく、今後ますます増加すると考えられています。
また、輸送業界も人員には限界があります。
輸送する荷物が増加し、輸送システムがパンクして何日も注文した荷物が届かないようになる可能性があります。
そこで現在注目を集めているのが、輸送用ドローンです。
まだまだ輸送距離や荷物の積載量に課題はありますが、拠点から近隣への軽い荷物であれば輸送用ドローンで配送することも可能です。
ここからは、輸送用ドローンに力をいれている国内のドローンメーカーを紹介していきます。
1社目は、名古屋市に本社を置く株式会社プロドローンです。
様々な分野でドローンを活用している企業で、物流業界になると、最大200kmの長距離をドローン輸送できるシステムを実現しています。
プロドローンで開発している輸送用ドローンのペイロードは30kgにもなります。
※ペイロードとは、ドローンが運べる積載量のことを指します。
ただ輸送するだけでなく、離島への輸送や災害地域への物資を輸送するシステムを提案している企業です。
2社目は、熊本市に本社を置く株式会社BlueBeeです。
ここでは現在ペイロード100kgを超える輸送用大型ドローンを開発中とのこと。
2018年には、全国の消防学校向けに製造開発した自社ドローンを納入しているなどの実績があり、期待が高まっている企業です。
今後に期待！大型の輸送用ドローンについて
現在、日本国内で実用されている多くの輸送用ドローンのペイロードは5kg以下と小規模です。
そのため国内のドローンメーカーではペイロードが大きい輸送用ドローンの実用化に向け開発を進めています。国内の輸送に関しても航空法などの法律があり、通常の輸送会社にはまだまだ敵わないのが現状です。
ただ近い将来には、航空法なども改正になり自由に輸送用ドローンで荷物を運べる状況になれば、輸送業界も伸びる可能性があり、そのためには輸送用ドローンの技術進歩が不可欠な材料となっています。
ドローン輸送における荷物について解説！
輸送用ドローンの技術開発は海外の方が進んでいるのが現状です。
国内と海外のペイロードについて比べてみましょう。
国内の輸送用ドローンにおける荷物の積載量は？
現在国内でのドローン輸送ができるペイロードは約5kg前後と言われています。
ですが、国内ドローンを製造開発しているメーカーでは、輸送できるペイロードが約30kgのドローンの販売が進んでおり、今後を見据えた取り組みが進められています。
荷物の輸送に関して大事なのは、「安全にお客様の元に荷物を届ける」ことです。
そのためペイロードが重くなれば比例して、輸送用ドローンの機体が大型になったり、飛行性能が向上しなければいけないという課題もあります。
そのため、国内ドローンメーカーは輸送用ドローンの技術向上を目標に、より多くの荷物を輸送できるように日夜製造開発しています。
海外の輸送用ドローンにおける荷物の積載量は？
先進国のアメリカでは、ジェット機の製造開発をしているボーイング社が開発した輸送用ドローンで約227kgの荷物をテスト輸送で成功しています。
また先進国のイギリスでも、2015年には最大ペイロードが2トンの輸送用ドローンの開発に成功しています。
他にも韓国では、最大ペイロードが約90kgで最大飛行時間が5時間の輸送用ドローンの開発に成功していたりと、海外がドローン先進国であることが分かります。
海外の輸送用ドローンでも現在は、荷物の輸送がメインとなっております。
ただし海外の開発製造のスピードは加速しており、今後安全性や航空法などの改正があれば、人間をタクシーのように輸送できる可能性も秘めています。
荷物をドローンで輸送するメリット
1番のメリットは、輸送する人材を少なくできることです。
国内ではネット通販やフリマアプリのユーザーが増加したため、輸送荷物の個数は増える一方で、さらに輸送する人員が不足している問題が顕著になりました。
ドローン輸送が航空法改正に伴い実現可能になれば、人員問題の解決や、荷物の配達もスムーズになります。
また輸送する人員が少なくなれば輸送コストも低くなるため配送料金を安く抑えられたり、ドローン配送が実現することで過疎地や離島、山間部など荷物の配送に時間が必要な地域へも、早く届けることができます。
荷物をドローンで輸送するデメリット
デメリットとして多く挙げられる事は、強風や雨などの悪天候になると配送するのが難しいことです。
悪天候上では荷物の紛失が予想されたり、飛行の安全性を保証できないなどの要因が考えられます。
また届けたときに本人確認が難しいことや不在時の対応をどうするかなど、人員による配送だと対応できたことがドローン配送になると難しい場合も発生する事が挙げられます。
他にもドローンの機体や荷物が、受取人以外の他人に盗まれるケースへの対応や対策も考えないといけないなど、輸送手段として一般的になるまでは様々なデメリットを乗り越えなければいけません。
ドローンを活用した荷物輸送の活用事例と取り組み
日本郵便がドローン配送を2023年の実用化を目指す
2018年11月に日本郵便が郵便局同士のドローンによるテスト輸送を成功させています。
他にもテスト飛行は自立制御システム研究所でも実施、2019年2020年には東京都にある奥多摩町で郵便物や荷物を輸送用ドローンで、それぞれ個人宅に届けることに成功しています。
2021年に日本郵政キャピタルと東京都にある国内ドローン開発をしている自立制御システム研究所が業務提携を契約しました。
現状の郵便配達を踏まえ、今後配送する人員不足や山間部や過疎地への配送を効率化するためにドローンで郵便配送を実現化する取り組みを進めています。
牛丼・ピザ宅配やネット購入品の輸送事例
2021年6月、ウイルス対応に追われている医療従事者に向け、牛丼を片道5kmの距離まで輸送用ドローンで宅配する取り組みに、ドローン開発会社のエアロネクストが成功しています。
また、アメリカのAmazon社では約7年前から「プライムエア」の名前で、ドローン配送のテストに着手しており、2020年に米連邦航空局の認可を取得、小さい荷物がメインになりますが既にドローン配送を実現しています。
世界中で有名なドミノピザでは、2016年からピザを注文を受けてから、ドローンで配達する取り組みを始めています。
日本では過疎地に住まう、お買い物に行くことが困難な方へ、国内初のドローン配送を専門とする会社を山梨県に設立しています。
まとめ
今回はドローンを活用した荷物輸送についての紹介でした。
荷物の積載量はまだまだ少ない日本ですが、今後ドローンの進化や航空法の改正により輸送業界も変化していく事が予想されます。
近未来には荷物だけでなく、人間も輸送してくれる可能性も秘めており、今後が楽しみですね。
