PV（プロモーションビデオ）やMV（ミュージックビデオ）のような、ちょっとしたかっこいい映像を撮るときにドローンを使って撮影したいと思ったことはありませんか？
しかしドローンの使い方が分からなかったり、どこで買うのかが分からなかったりするでしょう。
そもそも撮りたい場所で気軽に飛ばせるのかも疑問ですよね。
ドローンを使いたいと思っても普段利用しているカメラなどと違い、さまざまな障壁があることは事実で、何から手をつけたらいいか分からないといったことが起こってきます。
今回は思い立って使いたい時に、焦らず利用できるように一から必要なことを解説していきたいと思います。
ドローンの調達方法
ドローンをまず使いたいと思った時にはレンタルと購入の２つが考えられます。
レンタルの平均単価は10,000円〜20,000円程度です。どれほどの規模のものを撮るかにより価格が上下することもあるので注意が必要です。
購入するとなった場合はあくまで相場ですが、10万円〜20万円とかなり振れ幅が大きいです。ドローンの性能が高ければ、値段も高くなります。自分の用途に合わせて選ぶ事が大切です。
購入場所は、家電量販店、メーカーのオンラインショップ、正規販売代理店などが挙げられます。主にデジタルカメラやビデオカメラコーナーに置かれていて、地方ではまだ取り扱っていない店舗がほとんどのようです。
ヨドバシカメラ、ビックカメラなどの家電量販店では、現在日本国内で普及しているメーカーはDJI、Parrot、3DRこの3つが挙げられます。
この中でオンラインショップがあるのはDJIのみ。Parrot、3DRはオンラインショップを構えていません。
最後に正規販売代理店ですが、DJIに認定された代理店を一部紹介します。
オートバックス、キヤノンオンラインショップ、AIRSTAGEなどが主な代理店として挙げられます。また、Amazonや楽天などの大手ネットショップでも販売は行われているのでそれぞれのメリットを比較し購入することをおすすめします。
ドローンはどこで飛ばせるの？
いざ調達できたとしても、どこでも飛ばしていいのかと言われるとそれはNGとされていて、日本には非常に多くの法律が存在します。
ドローンの中には、100g程のおもちゃのようなものから、業務用の大型のものまで販売されています。
大型となると扱うことが非常に難しくなり、知識を得るために勉強する方も多いと思いますが、小さいものであっても規制・法律には従わなければなりません。
ドローンの飛行に関する規制は、主に「航空法」や「小型無人機等飛行禁止法」という法律により定められています。
上記2種類の法律だけでなく、都道府県や自治体ごとで独自に定められたドローン飛行の規制も存在するので重要なものを3つ抜粋してご紹介させていただければと思います。
プライバシー・肖像権・個人情報保護法
他の人が映り込んだ写真・映像のアップロードは禁止です。
撮影したものに他人の顔やナンバープレートが映り込んでいたら無断にアップロードするのは避けた方がいいです。
もしどうしてもアップロードをしたい場合は、ぼかしを入れるなど加工を入れる必要があります。
直接的に顔が写っていなくても、普段の生活風景や家の中など他人に干渉されたくない場所が映っていた場合、トラブルに発展する可能性があるため、こちらも避けた方がいいです。
重要文化財保護法
文化財周辺での飛行は禁止です。
国が指定した重要文化財周辺では、全てではありませんがドローン使用を禁止しているところもあります。
重要文化財保護法上では明確にドローンを規制するルールは記載されていませんが、ドローンの飛行により重要文化財に傷をつけたり壊した場合には罰則が科せられます。
道路交通法
公道での離着陸・飛行はNGです。
交通の安全と円滑を図るために制定された法律である道路交通法では、ドローンの飛行において明確に規制するルールは記されていませんが、【道路における危険を防止し、その他交通の安全と円滑を図り、および道路の交通に起因する障害の防止に資することを目的とする（1条）、日本の法律である】と道路交通法には記載があります。
道路でのドローンの離着陸や飛行は上記の「工事若しくは作業」に該当することから、道路上における無断でのドローン使用はNGとされているのです。
以上が身近で起こりうるものとして考えられることになるので、皆さんぜひ気をつけていただければと思います。
結論：人口集中地区でドローンは飛ばせない
どこで飛ばす事ができるのかというと明確な場所はここではお伝えできないのですが、東京や大阪などの都市部の大部分が人口集中地区に含まれているので、このような都市部でドローンを飛ばすことは難しいと言えます。
都市部から離れた地方や家が集中していないエリアで飛行場所を探すのが賢明だと言えます。
ただし、飛行禁止区域に該当していないエリアでもそこが私有地の場合であったり、自治体独自の規制ルールが定められているエリアの可能性もあるため別途確認が随時必要となります。
悪気が無く飛ばしてしまったことも違法となってしまうので細心の注意を払っていただく事が大事です。
ドローンは誰でも飛ばせるの？
ドローンを飛ばすために必要な免許や資格はなかったのですが、2021年3月9日ドローン免許制度が閣議決定されたというニュースが飛び込んできました。
内容は、下記のとおりです。
- レベル4のためには一等免許が必要
- レベル3までは二等免許以上の所持者が認証済み期待を飛行させる場合には、原則、
- 許可・承認が不要
- 16歳以上が取得可能
- 免許は3年更新
閣議決定された背景には2019年には摘発されたドローン関連の事件が100件を超えるなど発生件数は年々、右肩上がりに増えているのが現状です。
中でも多いのが、記念撮影や練習のために無許可でドローンを飛行させたというケースが多く摘発されています。
このような状況下において、誰がどのドローンを所有しているかを明確にして追跡できるよう、ドローンを一つ一つ登録し、万が一のことがあったときに所有者を明確化することが重要になってきています。
その内容というのは、200g以上のドローンの所有者が氏名、住所、機体の種類や型をインターネットで国土交通省へ申請するというものです。
2022年12月現在は、航空法が改正され200gから100gへ重量が変更されています。
申請をするとID個別登録記号の通知を受け取る事ができます。そのIDは飛ばしている間機体にシールなどで表示しなければならなく、上空から電波で発信する事が必須とされています。
まとめ
以上がドローン利用の導入の解説となりますが、実際に利用する際は詳細な情報を調べ、確認してから次のステップに進んでいただければと思います。
軽量化が進み、また安価なものが出てき始めて遠い存在ではなくなったドローンですが、日本人をはじめ多くの海外の方も、利用法を知らないで使う方が未だに多いので、今後認知を広げていく必要があると考えております。
ルールを守って利用をすれば多様な使い方ができるドローン、裏を返せば少しの不注意で法律を破ってしまいかねないので、是非皆さんには事前の準備を怠らず利用をしていただきたいと思っております。
使い方によって世界が広がるツールでもありますので、今回の記事が皆さんの参考になることを祈っております。
