ドローンを飛ばせる場所はどこ?場所の探し方を徹底解説!

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あなたはドローンを飛ばせる場所がどこか知っていますか。

ドローンを飛ばせる場所は、法律や条例で厳しく制限されています。

許可を取らずに禁止区域でドローンを飛ばしてしまうと、最悪の場合逮捕されてしまう場合があります。

ドローンを飛ばすときは、細心の注意を払う必要があるでしょう。

この記事では、ドローンを飛ばせる場所やドローン飛行が可能な場所の探し方について詳しく解説します。

ドローン操縦が禁止されている場所は?

ドローン操縦が禁止されている場所は?

ドローン禁止空域は法律や条例によって定められています。

代表的な禁止空域は以下の通りです。

それでは、一つずつ詳しく見ていきましょう。

空港周辺

空港周辺で、ドローンを飛行させることは禁止されています。

飛行機への衝突や滑走路へのドローンの墜落を防ぐためです。

国内にある空港では、空港から6キロメートル以内はドローンの飛行を禁止しており、特に主要な空港である羽田空港や成田空港、大阪国際空港などは空港から24キロメートル以内でドローンの飛行を行うことが出来ません。

緊急用務区域

緊急用務区域でのドローンの飛行は禁止されているため、区域以外でドローンを飛行させましょう。

緊急用務区域とは、災害等の規模に応じて、捜索や救助等の活動のため緊急用務が行われると仮定される区域のことを指します。

緊急用務区域は、災害の規模に応じて国土交通省が区域を設定します。

常に指定されているわけではないので、航空局のホームページやTwitterなどで告知しています

ドローンを飛行させる前に、事前に確認をしておきましょう。

ドローン飛行中の経路に緊急用区域が設定された場合、接近してくる航空機の妨げにならないよう必要に応じてドローンの飛行を中断しましょう。

150m以上の上空

150m以上の空域ではドローンの飛行が禁止されています。

航空機の飛行経路になっていることがあり、ドローンと航空機が衝突する可能性があることから禁止されています。

地表からドローンまでの距離が垂直に150m未満であれば飛行可能です。

例えば、山岳地帯でドローンを飛行させる時も、山の地表から150m未満なら無許可でドローンを飛行させることができます。

人口密集地域

一定の区域内に基準を超える人が居住する区域のことを、人口密集地域と呼びます。

人口密集地域でドローンが墜落した場合、被害が大きくなることから法律で禁止されています。

例えば、東京都や大阪府、愛知県名古屋市周辺などは人口密集地域です。

人口密集地域の調べ方は、国土地理院が公表している地理院地図を見ると、国勢調査で決められた地域を詳しく見ることができます。

国の重要な施設等の周辺

国が定めた重要施設周辺でのドローンの飛行は禁止されています。

2015年、首相官邸の屋上に、放射性物質を搭載したドローンが墜落したことをきっかけとして、規制されました。

国の重要な施設は以下のような施設を指します。

国に重要な施設
  • 国土交通省
  • 最高裁判所
  • 皇居及び御所
  • 国会議事堂
  • 内閣府

他にも指定されている施設は多くあるので、警視庁の公式ホームページで事前に確認しましょう。

原則として、対象の施設周辺300m以内は禁止区域となっていますが、特例で300mを超える範囲も含まれることがあります。

対象施設の周辺約300mの上空はイエローゾーンと呼ばれており、対象施設の上空はレッドゾーンと呼ばれています。

イエローゾーンに侵入した場合、警察官にドローンの退去を命じられることがあります。

命令に従わなかった場合、ドローンの破損などの必要な措置を取られることがあります。

レッドゾーンに侵入した場合は、命令の有無にかかわらず、懲役刑や罰金刑の対象になります。

自治体が管理する公園

公園でドローンを飛行させるのは、敷地も広く最適に思われますが、各地方公共団体によって定められている条例によって禁止されている場合があります。

大阪府と東京都では、都立公園や庭園でのドローンの飛行が全面禁止となっています。

違反した場合、5万円以下の罰金が科せられます。

第三者が保有する土地の上空

民法の206条において、第三者が保有する土地上空でのドローンの飛行は禁止されています。

無許可でドローンを飛行させた場合、所有権の侵害となる可能性があります。

ドローンで勝手に第三者の土地に入ってしまった場合、ドローンを敷地内に入れないように土地の所有者から求められることがあります。

また、土地の敷地内でドローンを墜落させてしまい、家屋を損害させた場合には、損害賠償請求を求められる可能性もあります。

公共の道路

公共の道路でドローンを飛行させる際にも、道路交通法に違反する恐れがあります。

道路ではたくさんの車が走っているため、ドローンによって車の走行を妨害しないよう法律によって規制されています。

ドローンを低空飛行させて車に衝突して事故を起こすと被害が大きくなります。

原則として道路でドローンを飛行させることはやめましょう。

飛行禁止区域でドローンを飛ばすとどうなる?

飛行禁止区域でドローンを飛行させた場合は、罰金刑か懲役刑が科せられます。

2016年には、神奈川県で人口集中地域にもかからず、無許可でドローンを飛行させたとして逮捕者が出ています。

許可申請を行わなかったことで書類送検になった例はたくさんあります。

ドローンを飛行させる場合は細心の注意を払う必要があります。

ドローンを飛ばせる場所を探すには?

ドローンを飛ばしても良い場所は分かりましたが、すべての法律、条例に違反しない場所を自分で探すのは大変です。

現在は、アプリやサイトで簡単に検索することが出来ます。

ここでは、おすすめのアプリやサイトを紹介します。

ドローンフライトナビ

ドローンフライトナビは、ドローンに適用される航空法と小型無人機飛行禁止法を参考に飛行禁止区域を表示させることができます。

赤色は、人口集中地域で青色が空港等の周辺、黄色が小型無人機等飛行禁止法による飛行禁止区域となっています。

色ごとに種類が違って分かりやすいです。

また、ドローンの夜間飛行は国土交通省への許可が必要となり、禁止されています。

ドローンフライトナビでは、指定場所の日の出時間から日の入り時間を知らせる機能もついています。

ドローンの飛行可能時間も簡単にわかる便利なアプリとなっています。

アプリは無料で使うことが出来ます。iPhoneには対応していますが、androidのアプリはありません。

DJI安全飛行フライトマップ

ドローン世界シェア一位のDJIが提供するフライトマップです。

アプリではなく、DJIの公式ホームページからサイトを閲覧することが出来ます。

DJI製のドローンの場合、サイトに使用しているドローンの機種を入力すると、使用している機種に合わせた禁止区域が表示されます。

ドローンを飛行させる大陸や国名を入力することでさらに詳しく検索が可能です。

飛行禁止区域だけでなく、ドローンを飛行させるのにおすすめの場所も表示されます。

国土地理院地図

国土地理院が提供する地図でドローンの禁止区域を調べることができます。

アプリではなく、国土地理院の公式ホームページから誰でも閲覧が可能です。

人口密集地域と空港周辺の禁止区域の表示が出来ます。

国土地理院が提供しているため、情報が的確で誤差が少なく、最新情報への反映が早いという特徴があります。

SORAPASS

ドローン専用飛行支援地図サービスとして、SORAPASSがあります。

航空法や小型無人機飛行禁止法に基づいて、飛行禁止区域が表示される上に、石油コンビナートなどの飛行危険区域も表示されます。

また、ドローン飛行を安全に行うため、気象情報も提供しています。

SORAPASSで閲覧できる情報は下記のようなものがあります。

閲覧できる情報
  • 直近10日間の気象情報
  • 上空の風速、風向き情報
  • 日の出、日の入り時間
  • 雲情報

禁止区域だけでなく、一緒に天気情報もわかるのは嬉しいですね。

他にも、ドローンを飛行させる際の国土交通省に提出する申請書と報告書の作成をサポートするサービスもあります。

料金は、申請書、報告書の作成が各々月に一回までだと5478円、申請書の作成が各々月に20回までだと21780円となっています。

半年間は無料で利用することが出来るので、一度試しに利用してみるのもいいでしょう。

ドローン飛行チェック

ドローン飛行チェックアプリでも、ドローンの禁止区域を調べることが出来ます。

ドローン取扱店でインストールを推奨されるアプリです。

200g以上のドローンを飛行させる際に、法律に従って飛行禁止区域を表示します

また、指定エリアの日没までの時間も見ることが出来ます。

ただ、山岳地帯では、禁止区域にも関わらず、アプリ上では飛行可能区域と表示されることもあるので注意が必要です。

具体的な飛行可能場所の検索方法

具体的な飛行可能場所の検索方法

ドローンを飛行させたいと考えた時に、ドローンが飛行可能かどうかを検索する具体的な方法を紹介します。

まず、ドローンを飛行させたい場所を決めます。

場所が決まったら、紹介したアプリで飛行禁止エリアではないかを確認します。

一つのアプリでは、最新情報に更新されていなかったり、情報が間違っている場合があったりするので複数のアプリやサイトを利用しましょう。

アプリやサイトで禁止区域ではないことが分かったら、第三者の所有する土地ではないか、県や市町村が指定する条例に違反していないか、道路交通法に違反していないかを調べましょう。

特に河川敷や山などはドローンを勝手に飛行させてもよいと考えがちですが、飛ばす際には必ず所有者が誰なのか、管理者はいないのかを確認する必要があります。

所有者や管理者がいた場合は、しっかりと確認を取ってからドローンを飛行させるようにしましょう。

仮にドローン飛行禁止区域だったとしても、国土交通省や警察、空港管理事務所などに申請を行うことで飛行可能場所はかなり広がります。

申請方法によっては指定する一定期間においてドローンを飛行させることが可能になるので、ドローンを飛行させるたびに申請を行う必要はなくなります。

ドローンを飛ばすのにおすすめの場所は?

空港周辺や国の重要施設、人口密集地域などは飛行禁止区域だと分かりました。

さらに、私有地の上空や条例で飛行が禁止されている公園もドローンを飛行させることが出来きません。

ここでは、禁止区域ではなく、安心してドローンを飛行させることが出来る場所について紹介します。

ドローン練習場

都心部ではドローン練習所でドローンを飛行させるのが適しています。

都心部では、人口密集地域に該当するため、屋外でのドローンの飛行は無許可で行うことができません。

ドローン練習場では、周りへの被害や法律を気にすることなく、安心してドローンを飛行させられます。

ドローン練習場の中には、インストラクターや専門スタッフが常駐している練習場もあるので、特にドローンの操縦に不慣れな初心者は積極的に利用すると良いでしょう。

ドローン練習場では、1日の利用料が1000円から2000円程度で利用することが出来ます。

屋内練習場、屋外練習場、専用の練習コースなど様々な状況下でドローンの飛行が可能です。

屋内

航空法や小型無人機飛行禁止法は、屋外のみ適応されるので屋内でドローンを飛行させる場合は、適応されません。

公共の人が多くいる屋内での飛行は禁止ですが、自分が保有している建物内でドローンを飛行させることは問題ありません。

まとめ

今回は、ドローンを飛ばせる場所はどこ?場所の探し方を徹底解説!というテーマで紹介しました。

アプリやサイトで調べてさらに、道路交通法や条例に違反していないか事前にしっかりと調べる必要があると分かりました。

ドローンを安全に利用するためにも、ルールを守って楽しく飛行させましょう。

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