ドローン（無人航空機 ）は誰でも安易に操縦し飛ばすことができるものという認識の仕方をしている方々も少なくありません。
しかしドローンは決してそういうものではなく、様々なルールを知る必要があります。
ドローンは無線に対しての知識も必要不可欠です。
今回はドローン操縦に必要とされる無線免許について解説したいと思います。
ドローンに無線免許が必要？
2022年12月、一部のドローン操縦には国家資格が必要となりました。
ですがドローンはとても自由性の高いマシーンです。
一般的に使用されているドローンは、周波数は2.4GHz帯を使っているので、この周波数を使用して操縦している限りドローンに無線免許取得が必要な訳ではありません｡
しかし、2016年8月には電波法令が改正されて、ドローンを使用して5.7GHz帯の用途の道が開けたことにより、ドローンを5.7GHz帯で飛ばしたいと思えば無線免許取得が必要となりました。
必要とされるのは、第三級陸上特殊無線技士の資格です。
産業で活用する場合、より長距離かつ高伝送できる電波を使用する必要が出てきます。
結果、5.7Ghzの周波数を利用したいと思うケースが多く、第三級陸上特殊無線技士の無線免許取得が必要です。
また、ドローン免許取得には、第四級アマチュア無線技士が必要です。
FPV（First Person View）で行うドローンレースであったり、最近注目度の高いハイクオリティーの画質で録画することができるマイクロドローンなどで使われる電波が5.8Ghzであるため、第四級アマチュア無線技士の免許取得が必要です。
FPV（First Person View）（1人称視点）は、ゴーグルでドローンを操縦し、あたかも自分自身で操縦席について運転しているような迫力のある映像を見て飛ばすことができるドローンのことです。
5.7GHz帯を使うドローンとは
一般的にドローンは、2.4GHz帯の周波数が使用されます。
産業で使用するドローンは5.7GHz帯の周波数、また、レース向けのFPV（First Person View）対応ドローンの場合、5.8GHz帯の周波数が使用されています。
5.8GHz帯の周波数を使うFPV対応ドローンの場合は、第四級アマチュア無線技士の資格取得が必要です。
また、5.7GHz帯の周波数を使う産業で使用するドローンを操縦したいと思えば、無線免許の取得が必要不可欠です。
無線免許取得が必要な産業用ドローンとは
産業用ドローンは業務で活用し、土木であったり建築・農業などの分野で有効活用されています。
また、人命救助で使用されることもあります｡
例えば土木の分野では、ドローンを操縦することで、撮影した映像で測量や施工管理をし、作業員が簡単には行くことができない奥地や高い場所もスピーディーに安全作業を行うことができます。
ドローン無線免許取得の方法
産業用ドローンの無線免許取得。
それは､ 「第三級陸上特殊無線技士資格」のことです。
第三級陸上特殊無線技士資格を取得するためには、独学で勉強して資格取得する方法と、講習会に参加して資格取得する方法があります｡
講習会に参加すれば、講義と修了試験が同時に行われているので、スピーディーに資格取得することができます。
第三級陸上特殊無線技士試験の資格取得は、合格率は7～8割程度です。
決してハードルが高い免許取得ではありませんが、それでも勉強は必須です。
ドローンは安易に飛ばすことで人に危害を与えることもありますし、電波被害を及ぼすことがあるので操縦知識はとても大事です。
ドローンの無線免許取得しただけではFPVは操縦不可
レースやFPV飛行を誰からも文句を言われず楽しみたいからドローンの無線免許を取得しようとする方もいるかもしれません。
しかし､実際にはドローンの無線免許取得だけでは、FPV飛行をすることができません。
その場合、開局申請を行って無線局免許状を発行しなければなりません。
まずは、開局申請で自分自身のアマチュア無線免許4級の免許取得した番号と、実際に使うことになるドローンに使う「映像送信機（VTX）」の系統図を準備し、開局申請をします。
映像送信機（VTX）とは（VTX＝Video Transmit eXchange）、ドローンで撮影したカメラ映像を電波化し、FPVゴーグルに送信させるための機器です。
映像送信機（VTX）を自由に使いこなしたいと思うものの、映像送信機（VTX）は海外で製造されているものがほとんどなため、そのままの状態では使用することができせん。
ですから映像送信機（VTX）を使用したいと思えば、系統図の入手が必要となり（回路図と仕様情報が記載されてある）、それを第三者機関が確認して保証してもらうことが必須です。
国内でドローンを販売しているショップで購入した場合には、あらかじめ系統図がついて販売しているケースがありますので、そのようなお店で購入すると手続きはスムーズにいくでしょう。
自分自身で開局する時には、書類で申請するか、総務省の電波利用ホームページから申請をする方法があります｡
申請して開局できるまでおおかた１ヶ月程度の期間が必要です。
アマチュア無線の勉強からはじめるという方々は結構日数を要してしまうことになりますので、しっかり計画性を持ち向き合うようにしましょう。
このような段取りのことを考えると結構面倒くさいと感じてしまうかもしれません。
ただし、代理申請を受けてくれているところもありますので選択肢のひとつとして考えるといいでしょう。
まとめ
いかがでしたか？今回の解説を読んでドローンを操縦するのは結構手間がかかるものだという認識の仕方をされた方々も多いことでしょう。
ドローンの操縦が手間のかかるものだという認識は間違いではありませんが、おおかた国内で販売しているドローンを操縦する分には無線免許取得が必要な訳ではありません｡
ただしドローンの種類や、ドローンを使用する目的・用途などによっては無線免許取得が必要となります。
更に無線免許取得してプラスして様々な申請など手間のかかる手続きをしなければならないため、計画性を持って対応する必要があります。
また、ドローンを操縦するためには、様々な法律や条例についてもしっかり理解している必要があります｡
