ドローン操縦で注意しなければならない問題として電波があります。
電波は電波法によって規制されているので知らずに利用してしまうことで、電波法違反で罰せられることがあります。
ドローンを飛行させる時､知らなければならないのは何がOKで何が駄目なのかの線引きです。
判断基準を知らないとどのようなドローンを選択していいかもわからないでしょう。
今回はドローン操縦の上で最低限知らなければならない電波法について解説したいと思います。是非一読ください。
ドローンに関わる電波法とは
日本でドローンを飛ばすのなら､日本の法律に従わなければなりません。
ドローンを操縦する上で、電波法に違反していないかをいつも意識することが大事です。
おおかた、電波法で注意しなければならないのは以下の2点です。
- 使用している周波数帯
- 技適マーク
電波法の周波数帯に存在しているルールをしっかり守るため、場合によっては､免許取得が必要です。
また、無線局の開局手続きが必要となるものも含まれています。
技適マークは、日本で電波法に適合しているドローンであることを証明してくれている表示です。
つまりドローンを操縦していて罰せられてしまうかもしれないケースは、免許取得が必要としている周波数帯を免許なしで使ってしまっているケースであり、また、技適マークのないドローンを操縦しているケースです。
海外から輸入してドローンを購入したという方々は、特に技適マークの表示には注意しなければなりません。
また、日本でドローンを購入しても改造してしまった場合、電波法違反に該当してしまうかもしれませんので注意が必要です。
ドローンの電波法で免許取得が必要な周波数帯
ドローン操縦で使用されているメインの電波帯は、以下のとおりです。
- 2.4Ghz帯
- 5.7Ghz帯
- 5.8Ghz帯
全ての周波数帯が免許取得が必要ということではなく、2.4Ghzは敢えて資格取得・許可は必要ありません。
しかし、5.7Ghz帯と5.8Ghz帯を使用する場合には、資格取得であったり、無線局の開局手続きの必要が出てきます。
ドローンで使用している電波のメインは、2.4Ghz帯です。
2.4Ghz帯は無線LANであったり、電子レンジでも使用されているノーマルな無線電波で、送信出力が10mW/MHz以下の2.4Ghz帯のものであればいくら使用しても問題なしとされています。
DJI社の「Phantom」シリーズなどはメジャーなドローンですが、このような商品は、ほとんどがこれに該当しています。
今後､社会はドローンを必要として、商用としていろいろな分野で活用されていくことでしょう。
大型のドローンが活用し、長距離通信が必要となり、また混線によって起こる通信の乱れを防ぐためには5.7Ghz帯の電波が使われることになります。
また、FPVドローンレースではFPVゴーグルが使用されていますが、そのほとんどが海外で製造されたものであり、5.8Ghz帯の電波が使用されています。
FPVとは「First Person View」を略した言葉です。
First Person Viewドローンは操縦席目線のことであり、画像を確認しながら操縦することができるドローンのことです。
ゴーグルを装着して飛行させるドローンには、ほとんど無線局の開局が必要となると考えてください。
ゴーグルではなくスマートフォンの画面にドローンカメラの映像を映し出しているものもFPVなのですが､ 一般的なDJIなどのスマートフォン画面に映し出し操縦する飛行は、映像を飛ばしている周波数に違いがあるため無線局の開局は必要ありません。
ドローン操縦で従うべき電波法 必要とする資格取得とは
ドローン操縦で守らなければならない電波法のルールがあります。
5Ghz帯（5.7Ghz帯と5.8Ghz帯）の電波を使用するという方々は、資格取得と無線局の開局が必要です。
知らないでついドローンを操縦してしまいましたと言っても許されることではありません。
資格取得なし・開局手続きなしで無線電波を利用してしまうことは電波法違反に該当します。
ドローン操縦する方々が電波法のルールのもと意識しなければならないのは、無線電波を使用する場合には第三級陸上特殊無線技士の資格が必要ということです。
また､ 5.8Ghz帯を使用する場合には、第四級アマチュア無線技士の資格取得が必要です。
- 第三級陸上特殊無線技士
- 第四級アマチュア無線技士
両方とも国家資格となります。
資格取得のため､ 国家試験の受験､ またe-ラーニングなどの養成課程講習会を受講したのち修了試験を受けるかのどちらかを選ぶ必要があります。
勉強なしで受かる資格取得ではありませんが、合格率は70～80％程度なので、決してハードルがすごく高い訳ではありません。
独学でも、免許取得はすることができます。
ドローン操縦で従うべき電波法技適マークをチェックする
日本でどのようなドローンも自由に操縦していいということにはなりません。
日本ではしっかり電波法のルールを守る必要があり、技適マークのありなしも大事なチェックポイントです。
技適マークとは、技術基準適合証明マークを略した言葉です。
技術基準適合証明マークは、電波法で定められている技術基準に適合しているドローンであることを証明してくれているマークです。
それぞれ個々のドローンに表示されています。
海外の並行輸入品のドローンを購入したという方々もいらっしゃるかもしれませんが、そのようなドローンは技適マークがついてない場合が多いです。
技適マークのないドローンを操縦していて実際に逮捕された事件が起きていますので、細心の注意が必要です。
技適マークが付いていないドローン操縦はそれだけで違法、電源を入れること自体がNGです。
並行輸入品などは注意が必要です。
まとめ
いかがでしょうか。今回は､ドローン操縦の上で知らなければならない電波法の内容や必要とする資格取得などについて解説しました。
ドローンは簡単に操縦できるというイメージがあるのではないでしょうか。
しかし、実際にはドローンを安易に飛ばしてしまうことで逮捕されてしまうケースもあります｡
まず私達はドローン操縦の上で、電波法のルールに従い行動する必要があります。
2022年12月5日から一部のドローン操縦には国家資格の取得が必要です。
