ドローンとは無人型飛行機のことであり、広い意味では航空機の一種です。
この記事ではドローンの歴史や飛行禁止区域について説明します。
ドローンを操縦する前に、ルールをしっかりと把握しておきましょう。
ドローンとは？
ドローンとは無人型飛行機のことであり、広い意味では航空機の一種です。
この航空機ですが日本では航空法により、人が乗って航空のために供することができる機器とされ、いわゆる無人機は航空機に含まれませんでした。
しかし2015年12月からの改正航空法の施行により、無人航空機は航空のために供することができる飛行機、回転翼航空機や滑空機、飛行船その他政令で定める機器であって構造上人が乗ることができないもののうち、遠隔操作または自動操縦により飛行させることができるものと新たに規定され、その飛行ルールも定められました。
改めてこの無人航空機について説明します。
無人航空機とは飛行機、回転翼航空機、滑空機、飛行船であって構造上人が乗ることができないもののうち、遠隔操作又は自動操縦により飛行させることができるもの（100g未満の重量（機体本体の重量とバッテリーの重量の合計）のものを除く）を指します。
これがドローンなどのマルチコプター、ラジコン、農薬散布ヘリコプターなどに当たります。
航空法施行規則によれば、重量が100g未満のものは無人航空機本体の対象からは除外されると規定されました。
ここでいう重量とは無人航空機本体の重量及びバッテリーの重量の合計を指しており、バッテリー以外の取り付け可能な付属品の重量は含みません。
航空機とは日本の法律では空気よりも軽い軽飛行機か、空気よりも重い重飛行機に分けられます。
さらに重飛行機は回転翼航空機（ヘリコプター）か固定翼航空機に分けられます。
そしてさらに固定翼航空機は飛行機か滑空機に分けられます。
現在普及している小型無人航空機は4つ以上のプロペラを利用したマルチコプターで、回転翼無人機に分けられます。
4枚プロペラのマルチコプターはクアッドコプターといい、機体構造によってX型とH型に分けられます。
またプロペラの枚数が増えるとプロペラが6枚の時はヘキサコプターといい、プロペラの枚数が8枚の時はオクトコプターといいます。
ヘリコプターに関して言うと、メインローターとテールローターを持つものはシングルローター式といい、2枚のローターを用いたタンデムローター式というのがあります。
このタンデムロータ―式も同軸反転式、タンデムローター式、交差双ローター式などがあります。
対して、無人のヘリコプターではシングルローター式と同軸反転式が普及しています。
ドローンを知る上で知っておくべきドローンの歴史
ここからはドローンの歴史についても触れていきます。
まず1930年代から無人航空機を遠隔操作するという試みがありました。
最初に実用化されたのは標的機です。
英国ではデハビランド・タイガー・モスを改造した無線操縦の無人機DH82B、Queen Beeという標的機が380機製造されました。
これは1935年から1947年まで行われました。
米海軍もカーチスN2C-2を無線操縦で飛行できるように改造し、1938年から標的機として使用していましたが、米国での本格的な利用は、ラジコン模型飛行機を改造した標的機がOQ-1として1940年代に正式に採用され、このときターゲット・ドローンと命名されました。
実はこのドローンはオス蜂という意味を指します。
そして上記で述べたQueen Beeは英国の女王蜂に敬意を表して命名されたと言われています。
無人機用の航法技術は、GPS（全地球測位システム）によって初めて実用化されました。
このGPSは複数の衛星からの電波を受信することで無人機の位置情報が得られるようになります。
そして2010年にフランスのパロット社からホビー用のマルチコプター、AR Droneが販売されたことで急速に市場に広がりました。
販売するときに使われたバッテリーは2000年代に携帯電話用バッテリーとして使用されていたリチウムポリマーバッテリーです。
このバッテリーは軽量なためマルチコプターにはこのバッテリーが使用されました。
また通信技術の発達、最近のドローンはWiFiの技術を用いて遠隔操作が行われます。
そして、AR Droneはスマートフォンやタブレットで容易に操作が可能になりました。
中国のDJI社がホビー用のドローン、ファントムという高性能な空撮用マルチコプターを大量に市場に出したこともあり普及しています。
ドローンの飛行方法
ドローンの飛行方法には次の6点が規定されています。
- 日中の飛行
- 目視の範囲内での飛行
- 地上または水上の人や物件との間に一定の距離を確保する
- 人口密度が高くなるような場所の上空での飛行禁止
- 危険物の輸送禁止
- 物件投下の禁止
以上の6点です。
ドローンの禁止区域
ドローンを飛行させるときに航空法や飛行禁止法を気にする必要があります。
飛行禁止法とは国会議事堂、内閣総理大臣官邸その他の国の重要な施設等、外国公館等及び原子力事業所の周辺地域の上空における小型無人機等の飛行の禁止に関する法律のことです。
この法律だけでなく各自治体の条例等で飛行が禁止されている区域や、土地所有者の許可が取れていないような場所の上空でドローンを飛行させることは不可能です。
法律や条例に違反しておらず、飛行が禁止されていない場所においても、飛行の場所や状況によってはドローンを飛ばすことで危険が生じる可能性があります。
そのため飛行には十分な注意が必要になります。
ドローンの飛行禁止空域
飛行禁止空域は大きく分けて3つあります。
- 空港周辺
- 水面や地面から150m以上の上空
- 人家の密集地域
ひとつずつ見ていきましょう。
まず空港周辺の空域です。
しかし、この空港周辺では安全性を確保し、許可を受けた場合は飛行が可能になります。
2つ目は水面や地面から150m以上の上空です。
こちらも安全性を確保し、許可を受けた場合は飛行が可能になります。
そして３つ目が人家の密集地域といった場所です。
こちらも同様に条件や状況によっては飛行が可能になります。
この禁止されている空域で許可を得るときは国土交通大臣の許可が必要になります。
また、電波干渉が強い場所での飛行にも注意が必要になります。
周囲に鉄塔や送電線、携帯電話基地局などがある電波干渉が強い環境では操縦プロポの信号が混信し、操縦不能になる危険があります。
また周囲に金属や電波塔などがあるとプロポからの信号が反射などによって乱されるなどの恐れがあります。
ドローンのコンパスキャリブレーションが上手くいかない場合は前述で注意した場所の近くであればそこから離れた空が開けた場所に移動して行うと問題が解決すると思います。
またこの反射による乱れの問題の原因として考えられるのが、水面や海面の状況です。
海面でドローンを飛ばすのは障害物がないため問題が起きなさそうに感じるかもしれませんが、電波環境としてはあまり好ましくありません。
海面でドローンを飛行させるのは安心できません。
なぜならGPS信号は周波数が高いので屈折が少なく、衛星が直接見通される場所でないと上手く受信できないことがあるからです。
ドローンの位置の計算には衛星は同時に最低4個の衛星が必要ですが、建物の中や陰、山の陰により上手く受信できない場合があります。
また、人が多く集まる場所であればWiFiにも注意が必要です。
ドローンによる事故
ドローンの飛行中には様々な問題が伴います。
電波やバッテリー切れなどのドローン自体の問題、天候や地形による外部的要因や操作ミスなどの人的要因などです。
しかし常に最悪なケースを想定して対処ができればドローンを安全に着陸させることが可能になります。
天候が原因で事故を起こすケース
正常に飛行ができなくなる原因として、空気の流れの急変があります。
建造物の周囲、山間部、地表に近い高度などが変化の大きい場所として知られています。
地表に極めて近い高度では、プロペラによって発生する気流が反射し、空気が乱れ機体が地面や水面に接触する危険が大きくなります。
さらに、不要な電波で機体の制御ができなくなったときも危険です。
ドローンは地上操縦装置やGPSからの電波を頼りに飛行しています。
操縦装置で使う電波に他の電波が混入した場合には機体が正常に飛行できなくなる場合があります。
例えば近くで飛行させる人がいる場合に、その人の電波と混信する可能性があります。
お互いに使用するチャンネルを調整し混信を避ける必要があります。
また、スマホからの電波も操縦装置の2.4GHz電波を共有しているため、混線の危険があります。
他の電子機器にも混信電波が発生している可能性があるため注意が必要です。
事故を防ぐフェルセーフ機能
ドローンの中でも安全に着陸するための安全機能を備えている機体もあります。
この機能をフェルセーフ機能と言います。
このフェルセーフ機能を上手く活用するためにも事前にフェルセーフ機能の設定などを把握しておく必要があります。
ここでフェルセーフ機能の例を紹介します。
例えばバッテリー切れになった場合や事前に設定した電圧に対して電圧低下になった場合に、離発着地点への帰還やその場での不時着をしてくれます。
もちろんこのフェルセーフ機能は安全のために備わっている機能ですが、この機能に頼りきってしまうのは危険です。
リスクを低減してくれる保険として認識すると便利なものになると思います。
ドローンが墜落した時の対処法
もしドローンが墜落したときには、様々な対応が必要になります。
非常時の連絡体制、バッテリーの扱い方、事故後の報告や後処理などです。
まず非常時の連絡体制について詳しく解説します。
飛行前には緊急連絡先を準備しておき、もし事故が起きたときは人命や二次災害が出ないように努め、必要に応じて警察や消防、最寄りの救急病院等に連絡できるようにしておきます。
ドローンの機体が墜落したとき、バッテリーの見た目には問題が起きていないように見えても、衝撃から時間が経って発熱や発火が起こる可能性があります。
バッテリーを機体から取り出し、ある程度の時間バッテリーを周りに可燃物のない場所のない場所に移す必要があります。
また、もしも事故を起こし他者を巻き込むような事故を起こした場合は事故後に許可等を行った国土交通省航空局や空港事務所等に報告しなければいけません。
このとき、国土交通省航空局安全部無人航空機窓口に連絡してください。
そして最後に事故後の後処理です。
ドローンは産業廃棄物の対象商品です。
そのためむやみに廃棄した場合には産廃法により、処罰の対象となる恐れがあります。
また壊れたドローンを他人に拾われ悪用される危険性もあります。
したがって、事故後ドローンは必ず回収する必要があります。
プライバシーの点
ドローンを飛行させるときにプライバシーを侵害する可能性がある場合は飛行が禁止されています。
つまりプライバシーの侵害等にならないように配慮が必要になります。
総務省は2015年6月に「ドローンによる撮影映像等のインターネット上での取り扱いに係るガイドライン」を発表しました。
ドローンを利用すれば簡単な方法で空からの撮影を行うことができますが、一般人の同意なしに映像等を撮影し、インターネット上などで公開することは、民事や刑事行政上のリスクを負うことになります。
ドローンで映像等を撮影しインターネット上で公開を行う際には他者の同意が必要ですが、同意をいただくのはなかなか難しいことです。
しかしこのガイドラインでは具体的に注意すべき事項として以下の3点が挙げられました。
１つ目は住宅地にカメラを向けないようにするなど適切な撮影態様を心がけることです。
２つ目はプライバシー侵害の可能性がある撮影映像等に、ぼかしを入れるなどの配慮をすることです。
３つ目は撮影映像等をインターネット上で公開するサービスを提供する電気通信事業者においては、削除依頼への対応を適切に行うことです。
ここまでプライバシーの侵害をしないための行動などを紹介しましたが、プライバシー等の侵害に当たるかどうかは、内容に左右される面が大きいため最終的には事例ごとの判断となります。
ドローンにより映像等を撮影しインターネットで公開を行う行為は、上記を満たしたとしても一定のリスクはあります。
そのため注意事項の基準を確認しただけでは安心できません。
まとめ
ドローンにはさまざまな規制があり、飛行条件によっては重大な事故を起こす危険が伴います。
ルールを守った上で正しくドローンを操縦しましょう。
