ドローンの操縦に資格は必要？取得するメリットや種類について解説！

近年では、様々な分野においてドローンを導入する動きが見られています。

それに伴い、趣味としてドローンを購入する人も増えてきました。

ところで、ドローンを使用するにあたって、資格などは必要なのでしょうか。

そこで今回は、ドローンの資格を取得するメリットや種類、ドローンスクールについて解説します。

ドローンに興味ある人や資格について知りたい人は是非最後までご覧ください。

ドローンの操縦に資格は現時点では必要ない

結論から言うと、2022年11月現在、ドローンは操縦するにあたって特別な資格を取得する必要はありません。

そのため、誰でも操縦することができます。

しかし、あくまでも現時点での話です。

なぜなら、2022年12月5日より航空法が改正され、ドローンの操縦には国家資格が必要となるからです。

ドローンは2015年頃から多くの人に認知されるようになりました。

「ドローンは高額で購入できないもの」と考えている人もいるかもしれませんが、そんなことはありません。

一般的なドローンの他に、「トイドローン」と呼ばれる趣味として使えるドローンもあります。

トイドローンの場合は、家電量販店などで数千円で購入することができます。

そのため、ラジコン感覚でドローンを使用する人や迫力のある映像を撮影するためにドローンを購入する人が増えてきました。

その結果、ドローンの飛行が禁止されている場所でドローンを使用したり、操作ミスによって建物や歩行者に被害を与えてしまうケースが多発しています。

だからこそ、十分な知識と経験を身に着けて国家資格を取得し、安全に扱える人のみがドローンを操縦できるようになるのです。

ドローンに関係する法律

ドローンを操縦するのであれば、一人一人が法律やルールを守らなければいけません。

ドローンに関係する法律を紹介します。

航空法

航空法によって、ドローンを使用できる場所が制限されています。

空港の周辺や150m以上の上空、人や家が密集している地域での使用は原則禁止です。

どうしても使用するのであれば、国土交通省にて許可を貰う必要があります。

また、ドローンを使用するにあたって、以下の内容を守らなければいけません。

十分な距離が確保できていなかったり、目視できる範囲以外での操縦を行う場合には、使用場所の確保と同様に国土交通省へ申請する必要があります。

申請を行わずに無断でドローンを使用していた場合には、罪に問われてしまい、50万円以下の罰金を支払わなければいけません。

実際に逮捕されたケースもあるので、必ず申請するようにしましょう。

ただし、全てのドローンが航空法の対象になるわけではありません。

本体とバッテリーを合計した重さが200gを超えているドローンのみ対象となります。

200gを超えていない場合には航空法の対象にはなりません。

そのため、趣味としてドローンを扱うのであれば、重さが200g未満のトイドローンなどを購入するようにしましょう。

小型無人機等飛行禁止法

小型無人機等飛行禁止法は、2016年の3月に公布された法律です。

この法律によって、国会議事堂や内閣総理大臣官邸、最高裁判所、原子力事業所などの重要な施設の300m上空でドローンを使用してはいけません。

小型無人機等飛行禁止法は航空法と異なり、全てのドローンが対象となるので、注意しましょう。

道路交通法

道路交通法では、道路上で作業する場合、申請書を警察署に提出する必要があります。

道路上でドローンの離着陸をおこなったり、低空飛行する場合には道路交通法の対象となるので注意しましょう。

民法

土地の所有権というのは、土地以外に上空や地下も対象となります。

そのため、他人の土地の上空でドローンを使用した場合には民法207条によって所有権の侵害となるので注意しましょう。

どうしても他人の土地でドローンを使用したい場合には、所有者の許可を得る必要があるので、交渉してみましょう。

電波法

ドローンを使用する場合には電波が必要です。

そのため、「特定無線設備の技術基準適合証明」が取得されていなければいけません。

大手メーカーが販売しているドローンは審査に合格しているので問題ありません。

しかし、あまり聞いたことがない海外メーカーからドローンを購入した場合には、審査に通過していない可能性があります。

審査に通過していないと、ドローンを使用することはできないので、なるべく大手メーカーから購入するようにしましょう。

都道府県、市町村条例

都道府県や市町村によってもドローンに関する条例があります。

公園などの特定の場所では使用できないこともあるので、ドローンを使用する前にあらかじめ確認しておきましょう。

ドローンの資格を取得した方がいい理由

ドローンは現時点では誰でも操縦することができます。

しかし、ドローンの資格を取得する人が年々増えているのはなぜでしょうか。

ドローンの資格を取得した方がいい理由について解説します。

スキルの証明になる

資格を取得することで自分のスキル証明となります。

ドローン以外にも「漢字検定」や「英語検定」、「TOEIC」など様々な資格があります。

これらは全て自分の実力を証明するための証です。

ドローンを持っていても、どれくらいの実力があるのか確認することは難しいです。

しかし、資格があることによってある程度の実力を図る、物差しとなるのです。

飛行申請が楽になる

航空法によって制限されている場所でドローンを使用する場合、国土交通省に申請をして許可を貰わなければいけません。

しかし、資格があることによって、一部の申請書類を免除することができます。

ちなみに、申請する場合に必要な書類は以下の通りです。 

確認するだけでも、非常に多くの書類を提出しなければいけません。

しかし、資格を取得していることによって、「無人航空機を飛行させる者に関する飛行経歴・知識・能力確認書」、「 申請事項に応じた飛行させる者の追加基準への適合性を示した資料」の書類が免除になります。

普段から頻繁にドローンを使用している人にとっては、書類を準備するのが面倒だと感じる人も少なくありません。

資格を取得することで、書類作成にかかる手間を省くことができます。

自分のスキルに自信がつく

先ほども述べたように、資格の取得はスキルの証明にもなるので、自分の自信にも繋がります。

ドローンは普及してまもないので、独学で学ぶという人が多いです。

その結果、習得するスキルに偏りが出てしまったり、間違った知識を身に付けてしまう人も少なくありません。

資格を取得することで、正しい知識やスキルを網羅したとみなされるので、トラブル対応やドローンの設定も自信を持って行うことができます。

仕事の獲得に繋がる

資格は仕事を獲得する上でも重要です。

もしあなたが空撮業務を依頼したい場合、資格がある人と資格がない人、どちらに仕事を任せたいでしょうか。

ほとんどの方が資格がある人に仕事を任せると回答するはずです。

資格があることによって実力を証明することができるので、ドローンを使用した仕事を獲得したいのであれば、まずは資格の取得を優先しましょう。 

ドローンの資格やドローンに関係する民間資格

ドローンの資格やドローンに関係する民間の認定資格はいくつかあります。

一つずつ紹介していきます。

UAS LEVEL2

株式会社ドローンネットが運営のスカイファイトが発行している『UAS LEVEL2』は、国土交通省・管理団体認定の技能認定資格です。

スカイファイトでは、コース中に使用するドローンを全て無料レンタルできるので、ドローン購入費用がかからない点がメリットと言えます。

また、スクールのスケジュールは自由に組めるので好きな時間帯で講習可能です。

スカイファイトで取得できる資格や証明書は、全部で3種類あります。

資格や証明書を持っていると航空局への飛行許可申請が一部簡略化され、スムーズにドローンを飛ばすことができます。

スカイファイトでは、目的に合わせたコースを選択可能です。

受講費用は、3万円～22万円（税込）です。趣味程度から本格的なコースまで揃っているのでコース選びに迷うことはなさそうです。

スカイファイトが発行するUAS LEVEL2は、ライセンスの維持が必要になりますので毎月980円の月額料金が発生します。

年額払いもありますが、安くなるわけではないので月額払いでも良さそうです。

UAS LEVEL2の再発行には5,000円が必要になります。資格の紛失には気を付けましょう。

DPA認定資格

DPA（ディーパ）とは、一般社団法人ドローン操縦士協会のことです。

農薬散布などの産業用ドローンの普及や操縦士を育成するために、認定資格の発行や操縦士の教育などを行っています。

直接スクールを運営しているわけではなく、あくまでもドローンスクールを運営する企業に対してドローンの操縦に関する技術認定を行っています。

DPAは、ドローンスクールジャパン（DS・J）を通してドローン資格を認定しており、取得できる資格は「ドローン操縦士回転翼3級」、「ドローン操縦士回転翼３級インストラクター」の2つです。

「ドローン操縦士回転翼3級」を取得することで、空撮やインフラの点検などを行うことができます。

ちなみに「ドローン操縦士回転翼３級インストラクター」は、「ドローン操縦士回転翼3級」の資格を取得していないと受験することができないので注意しましょう。

また、18歳以上で尚且つ操縦時間が50時間を超えていることが受験の条件です。

取得するためにはDPA認定校で「フライトコース」と「ビジネスコース」を合わせて4日間受講しなければいけません。

費用は25,000円かかり、2年ごとの更新料は12,000円です。

DPA認定校は全国にあるので、一度探してみましょう。

JUIDA認定資格

JUIDA(ジュイダ)とは、一般社団法人日本UAS産業振興協議会のことです。

JUIDAでは、「無人航空機操縦技能」、「無人航空機安全運行管理者」の2つの資格を取得することができます。

 「無人航空機操縦技能」とは、安全にドローンを操縦することができる知識と技術があることを証明できる資格です。

一方、「無人航空機安全運行管理者」は、ドローンに関わる法律をしっかりと把握して安全に操縦できることを証明できる資格になります。

「無人航空機安全運行管理者」は、「無人航空機操縦技能」を取得してから受講することが可能です。

JUIDA認定資格は、個人向けの資格で20歳を超えていれば、誰でも受講できます。

資格の申請費用は「無人航空機操縦技能」が20,000円、「無人航空機安全運行管理者」が15,000円です。

DJI CAMP認定資格

DJI CAMP認定資格とは、ドローンメーカーとして有名なDJI社の日本法人、DJI JAPANによっておこなわれるプログラムです。

資格は合計で3種類あり、それぞれレベルが異なります。

受験するにあたって表のような厳しい条件があるので、必ず確認しましょう。

講習と試験が2日間にわたって開催されます。

受験費用は59,400円で、認定書の発行費用は16,200円です。

DJI CAMPの認定資格を取得することで、DJIJAPANが取り扱うDJI賠償責任保険が約10％割引されるので、是非挑戦してみましょう。

ドローン検定協会認定資格

ドローン検定は筆記と実技の2種類があり、筆記試験に関しては1級〜4級に分かれています。

ちなみにドローン検定は、座学系のドローン認定資格の中で最も人気のある資格です。

ドローン検定の3級と4級に関しては、誰でも受験することができます。

しかし、2級の受験資格は3級に合格していること、1級の受験資格は2級に合格していることが条件となります。

一方、実技試験は以下の通りになります。

見ていただくとわかると思いますが、ほとんどが3級の筆記試験が必要となります。

ドローン検定は3級から受験することができるので、3級の受験者が一番多いです。

ドローンスクールとは

ドローンスクールに通う人も少なくありません。

ドローンスクールとは、ドローンの資格取得やスキルの向上を目的として作られました。

2017年に国土交通省の航空局により「講習団体」と「管理団体」の基準が作成されました。

講習団体とは、ドローンスクールのことです。

管理団体が教材などをドローンスクールに提供することで、資格の発行をおこなっています。

現在はドローンの需要も増えていることから、ドローンスクールに通う人も増加傾向にあります。

そのため、今では全国でドローンスクールが展開されています。

ドローンスクールのメリット

ドローンスクールのメリットは以下のとおりです。

ひとつずつ紹介していきます。

ドローンスクールのメリット：ドローンについて学べる

ドローンスクールはドローンについての基礎知識はもちろん、ドローンに関わりのある気象や飛行原理、法律なども学ぶことができます。

ドローンは操作よりも知識が重要です。

知識がなければ、ドローンを使用してはいけない場所で使用してしまい、法に触れてしまう可能性もあるからです。

ドローンは法律なども絡んでくるので、独学で勉強するのは非常に大変です。

また、ネットでは偽りの情報が書かれていることもあります。

ドローンスクールに通うことで正しい知識を身に付けて、ドローンに関する情報を学ぶことができます。

ドローンスクールのメリット：プロから教えてもらえる

ドローンスクールでは、プロから教えてもらうことができます。

ドローンの普及率は年々増加していますが、母数自体、そんなに多くありません。

そのため、せっかくドローンを購入したのにも関わらず、操作方法がわからないで挫折する人も少なくありません。

また、操作を誤ってしまい、ドローンを壊してしまう可能性もあります。

ドローンスクールでは、基本的な知識や操作をプロのドローン操縦士が一から教えてくれるので、短期間でスキルアップすることができます。

ドローンスクールのメリット：資格を取得することができる

ドローンの資格を取得するためには、ドローンスクールに通う必要があります。

ドローンスクールに通うことで、卒業時には資格を取得することが可能です。

資格は自分の実力を証明するだけではなく、飛行申請時の書類が一部省略できたり、仕事を獲得することにもつながります。

そのため、ドローン操縦士として働いたり、ドローンを使って仕事を獲得したいのであればオススメです。

ドローンスクールのメリット：卒業してからもサポートがある

ドローンスクールは卒業して終わりではありません。

卒業してからも仕事の紹介や練習場を割引で提供してくれるなどのサポートがあります。

また、ドローンスクールメンバーとの繋がりもできるので、非常に心強いです。

ドローンスクールのデメリット

ここからはドローンスクールのデメリットを紹介します。

ドローンスクールのデメリット：授業料が高い

ドローンスクールによって異なりますが、授業料が高いです。

およそ、20〜30万円かかります。

ドローンスクールに通いたいのであれば、あらかじめ予算を確保しておきましょう。

ドローンスクールのデメリット：習得する内容は基礎レベル

ドローンスクールは、あくまでもドローン初心者に向けてのスクールです。

そのため、既に何度かドローンを操作していたり、ドローンについての知識がある人にとっては、物足りないと感じてしまうかもしれません。

ただし、スキルや知識の習得以外にもメリットはあるので、自分の状況に合わせて決めましょう。

ドローンスクールを選ぶポイント

ドローンスクールを選ぶ時のポイントは以下の6つがあります。

受講時間を満たしているか

受講時間を満たしているか確認しましょう。

ドローンの飛行許可申請は操縦経験が10時間以上ないと、国土交通省から許可をもらうことができません。

また、資格によっても規定の操縦時間に達しない場合には、受験することができないことがあります。

機材や設備環境が整っているか

ドローンスクールの機材や設備環境は非常に重要です。

屋内にトレーニング場が併設されているスクールであれば、天気が悪くても練習することができます。

また、ドローンが無くても貸し出しが行われているか確認しましょう。

無料で貸し出しが行われていない場合には、入学費用に追加で料金を支払わなければいけません。

必ず確認しておきましょう。

自宅から近いか

ドローンスクールを選ぶ時には自宅から近いかどうかも確認しましょう。

ドローンスクールは長期間通うわけではないので、多少遠くても構わないと思う人もいるかもしれません。

しかし、最近では新型コロナウイルスの影響によって、スクールが延期するということも十分あり得ます。

開催日が延期したり、通う場所が遠いという理由でモチベーションの低下にもつながるので、なるべく自宅から近いスクールに通いましょう。

料金が予算内であるか

ドローンスクールによって、費用が異なります。

一般的なドローンスクールの料金は20〜30万円ほどです。

しかし、選択するコースや授業内容によってはそれ以上の費用がかかることもあります。

あらかじめ予算を決めておいて、自分に合ったドローンスクールを選びましょう。

講師の実績や生徒の人数

ドローンスクールを決める前に、講師や生徒の人数も確かめておきましょう。

教えるのが上手い講師もいれば下手な講師もいます。

講師によってレベル差があるので、これまでの実績や経歴などをチェックしておきましょう。

実績や経歴はホームページで確認することができます。

また、生徒の人数も1クラスにつきどれくらいいるのか確かめましょう。

生徒の人数が多いと、講師からマンツーマンで教えてもらう時間が少なくなるからです。

丁寧に教えてもらいたいのであれば、なるべく人数が少ないスクールに通うようにしましょう。

卒業してからのサポート

卒業してからのサポートがあるかどうかも重要です。

サポートがあるスクールでは、練習場の使用やドローンのメンテナンス費用が割引されたり仕事を紹介してくれたりすることもあります。

また、自分の周りにドローンを知っている人がいなくても、懇親会などがあることで情報を交換することができるので、スキルアップにも繋がります。

あくまでドローンスクールはドローンを始めるきっかけに過ぎないので、アフターフォローが充実しているスクールを選びましょう。

今後のドローンについて

今後のドローンはどのような分野に生かされていくのでしょうか。

一つずつ紹介します。

農業分野

農業分野は、今後ますますドローンの普及率が増加していくはずです。

日本では少子高齢化の影響によって、農業を継ぐ若者が減少傾向にあります。

そのため、農業を行っている多くが高齢者となります。

ドローンを活用することによって、業務の効率化が可能となり、農家の負担を少しでも軽減することができます。

現在も農薬の散布や種まきをするドローンが導入されていますが、今後はさらに多くの作業をドローンに任せる時代が来るはずです。

物流分野

今後は、配送や宅配もドローンで行われることが予想されます。

これまでは、車やバイク、自転車などで配達するのが一般的でした。

しかし、山間部や離島への配達は非常に難しく、数日間かかることもあります。

ドローンは飛行して商品を配達するので、道路状況も関係なくすぐに配達することが可能です。

現在の日本では、航空法などによって未だ実現することはできませんが、既に実験を開始している企業もあり、海外ではドローンタクシーの開発も着実に進んでいます。

近い将来、上空でドローンが行き来するのが当たり前になる時代が来るかもしれません。

監視・点検分野

防犯の観点から、これまでは監視カメラを設置するのが一般的でした。

しかし、これからはドローンを活用するのが当たり前になるかもしれません。

ドローンは監視カメラと違い、死角がないので360度確認することができます。

また、ドローンに搭載されているレーザーセンサーによって不審な車両があれば、ナンバーや顔も自動で撮影が可能です。

インフラ点検の際にもドローンが活躍します。

ダムや橋、トンネルなどの点検は非常に大変です。

ドローンを活用することで、これまでは見ることのできなかった場所も確認できるようになり、細かく点検することができます。

作業の効率化にもつながるので、今後はさらに導入されるはずです。

まとめ

今回は、ドローンの資格を取得するメリットや種類、ドローンスクールについて解説しました。

2022年11月時点ではドローンを操縦する上で資格を取得する必要はありません。

しかし、ドローンによる事件や事故なども多発しているので、一人一人がドローンに関するルールや法律を守る必要があります。

ドローンに関する知識やスキルを独学で学ぶのは難しいので、資格の取得を目標にした上で、ドローンスクールに通うのも一つの手かもしれません。

これからドローンを始めたいのであれば、今回の記事を参考にドローンの資格取得を検討してみてはいかがでしょうか。