「ドローンを飛ばしてみたい！」、「テレビで見るような映像を撮影してみたい！」このように、最近ではドローンで空から撮影してみたいと思う方が増えてきました。
最近のドローンは性能がとても良いので、初心者の方であっても安心して飛行させることができます。
ドローンを飛行させる上で一番の悩みは「どこで飛ばせばいいの？」ということです。
多くの方は「飛ばせる場所」を検索しますが、まずはじめに「飛ばせない場所」を覚えることが大切です。
今回の記事をご覧いただければ、飛ばせない場所の把握ができるようになり、安全にドローン撮影を楽しむことができます。
ドローンの飛行禁止場所
前提の条件（ドローンの重さ・屋外）
まずはじめに、ドローンの飛行禁止場所について触れていきます。
ドローンにとって一番大切な法律は「航空法」という法律です。
航空法で定義されているドローンについては100グラム以上のドローンですので、今回は100グラム未満の模型航空機（トイドローン）の情報は割愛しています。
また、航空法の規制の対象は「屋外での飛行」になります。
屋内での飛行や、屋外であっても周囲をネットなどで覆っている場合は屋内扱いになりますので、今回の記事は屋外での飛行を前提としています。
国土交通省の情報
それぞれの番号について解説していきます。
航空機の安全な飛行の妨げになってしまいます。それぞれの空港単位で、飛行させられないエリアが定められています。
災害時などは、自衛隊や警察などもドローンを活用します。その大切な活動の妨げになりますので、緊急用務空域での飛行は禁止されています。
地上や海面から150m以上の空域は飛行禁止です。山の山頂から谷側にドローンを飛行させるような場合は、あっという間にドローンの高度が150mに到達してしまう可能性があるので注意が必要です。
人口が集中しているエリアのことを「DID」といいます。５年に一度行われる国勢調査の結果で、DIDかどうかが判定されます。
⑤〜⑧の重要施設に関しては、特に注意が必要です。これらの施設は、航空法に規定されている100グラム以上のドローンだけでなく全てのドローンが規制の対象です。「小型無人機等飛行禁止法」という法律で定義されています。
ドローンを飛ばす上で守るべきルール
ドローンを飛ばす上で守るべきルールも存在しています。
飛行禁止場所と同じく、国土交通省の情報をしっかりと確認していきましょう。
国土交通省の情報
こちらのルールについても、簡単に解説していきます。
正しい操作が行えず事故につながる恐れがあるので、飲酒時のドローン操作は禁止となっています。
人や物に接触させてしまうような危険な飛行は禁止です。ドローンによっては、時速100キロ近く出せるものもあるため、接触させてしまうと大きな事故になるおそれがあります。
日の入り後の夜間は、飛行禁止です。国立天文台が発表する日の出・日の入り時間を確認して下さい。主観による、明るい・暗いではなく、あくまで発表されている時間に従います。
ドローンの場所をしっかりと目で判断できる状況で飛行させて下さい。双眼鏡を使用したり、第三者の目を使ったりすることは目視外飛行となり違反です。
第三者の人や車などの人工物から30m以上の距離を確保して飛行させて下さい。
催し場所（イベント会場）での飛行は禁止されています。催し場所での飛行については、過去に人身事故が発生した事例がありますので、後述する国土交通省への「飛行申請」についてもシビアに判断されます。
航空機内に持ち込み禁止されているものを想像するとわかりやすいです。それらの危険物をドローンで輸送することは禁止されています。
ドローンから物件を切り離し、投下させる行為は禁止されています。たとえ１cmの高さからの落下であっても禁止です。
「安全な飛行のためのガイドライン」に必ず目を通す
ここまでお伝えしてきたことは、航空法に定められているドローンに関する守るべきルールです。
しかしドローンについてはまだまだ発展途上の分野です。
あまりにも強い法律を制定してしまうと、今後の産業の発展を阻害してしまう可能性があるので、安全な飛行のためのガイドラインを作成し、お願い事項をいくつも掲げています。
ガイドラインに書かれているルールを守らずに事故などが起きてしまうと、国もドローンについてのルールを厳しくせざるをおえない状況になってしまいます。
ドローンを飛行させる方は、必ず目を通していただきたいと思います。
飛行禁止場所・守るべきルールによらず飛行させるには
- 国土交通省に飛行申請を提出する
- DIPSでの提出
国土交通省に飛行申請を提出する
飛行禁止場所の①〜④の空域で飛行させたい場合や、守るべきルールの③〜⑧方法によ らない方法で飛行させたい場合は、国土交通省の許可や承認が必要になります。
DIPSでの提出
国土交通省への申請は、書類の提出以外にもインターネット上で簡単にできるようになりました。
飛行申請をお願いしたい方は、ぜひ一度確認してみて下さい。
無人航空機飛行許可申請は、こちら
飛行禁止場所を確認する方法
飛行禁止場所を確認する方法は大きく分けて二つあります。
アプリによる確認
- ドローンフライトナビ
- ドローン飛行チェック
iPhoneやAndroid端末によって使用できるできないの差はありますが、アプリストアで簡単に検索することができます。
基本的に無料で使えるものがほとんどですので、使いやすいアプリを見つけてみてください。
ブラウザによる確認
- SORAPASS
- DJI安全飛行フライトマップ
ブラウザによる確認も非常に簡単です。
SORAPASSは会員登録をすれば、飛行禁止場所を確認できるようになります。
DJI安全飛行フライトマップは、DJI公式のホームページから見ることが可能です。
飛行禁止場所の確認が済んだあとに確認すること
実はドローンを飛行させる上で頭を悩ませる部分が他にもあります。
さまざまな法律において、「ドローンについて明確に定義されていないけど、法律に触れる可能性がある」ということ。
飛行可能な場所を確認したあとに、「本当に大丈夫かな？」と深く考える習慣が大切です。
本記事では触れませんが、実際にドローンについては事故や違反も多く発生していますので、ここはぜひ慎重に判断していただきたいと思います。
例としていくつかお伝えします。
私有地の上空かどうか
私有地の上空は「民法」という法律で守られています。
仮にDID（人口密集地域）ではなかったにしても、他人の私有地の上空を勝手に飛ばしてはいけません。
プライベートで飛行させるのであれば、私有地の上空はさけるべきです。
またビジネスで飛行させる必要がある場合は、土地の所有者の方に一報し理解を得ておく必要があります。
道路の上空を飛ばす場合
道路を管理している法律は「道路交通法」です。道路交通法には、空に関する規定はありません。
しかし、ドローンは地上１mの高さでも飛行させることが可能なため、自動車などと接触してしまうおそれがあります。
プライベートでの飛行は道路上空は避けるべきですし、ビジネスで飛行させる場合は、警察署などに報告し、指示を仰ぐ必要があります。
管理者のいるエリアではないか
管理者について普段なかなか考えることは少ないと思います。公園や川、港なども全て管理している機関があるはずです。
例えば、海辺でサーフィンの撮影をしたいと思った時、そのビーチは誰が管理しているのかを調べます。
その管理を自治体が行なっているのであれば、自治体に報告して指示を仰ぎます。
個人情報の特定につながるものはないか
ドローンの撮影は普段の撮影では難しい高さから撮影することができます。
そこで問題になってくるのは「個人情報保護法」です。
マンションやアパートが近辺にあれば、その方向にカメラを向けないことも大切です。
また、撮影したものに車のナンバーや表札、生活感が判断できる洗濯物などが写り込んでしまい、インターネット上に公開することも個人情報保護の観点から禁止です。
昨今では個人情報の分野が厳しい目で見られますので、ここは慎重にドローンを飛行させたいところです。
第三者の人工物が30メートル以内にあるかどうか
ドローンを飛ばす上で守るべきルールでもお伝えした「距離の確保」です。先ほど国土交通省に対する許可・申請のお話について触れました。
その中で、圧倒的に申請の多い項目が「人口密集地域」「距離の確保」の二つです。
距離の確保に必要な30メートルは、実際に計測してみると、かなりの距離を確保しなければならないことがわかります。
「田舎だから飛ばして大丈夫でしょ！」という情報をよく耳にしますが、第三者の人や車などの人工物が近くにある場合は飛行禁止です。
飛行可能なエリアであっても、他者から十分距離をとるか、もしくはその第三者の方に声をかけて、理解を得る必要があります。
まとめ
今回は、ドローンの撮影、ドローンの飛行可能な場所を判断するための考え方をご紹介しました。
どうしても「飛行できる場所」という紹介をしてしまうと、他の飛行できない理由に目がいかなくなってしまいます。
ドローンスクールなどで、しっかりと学んだ方は「ルールを知れば知るほど、飛ばすのが怖くなった」というお話をするほどです。
それほどドローンについては様々なルールが絡み合いますし、飛行させる場所を簡単に判断することは難しいのです。
事故が起きてからでは遅いですからね。
しっかりと勉強をしてから、ドローンの撮影を楽しんでいただきたいです。
